高卒認定試験（高認）について調べていると、
「免除科目ってなに？」
「どうやって確認するの？」
と疑問に思ったことはありませんか？
実は高卒認定試験には、すでに履修した科目などをもとに試験が免除される制度があります。
この制度をうまく活用すれば、受験科目を減らし、合格までの負担を大きく軽くすることが可能です。
しかし、「そもそも自分が免除対象なのか分からない」という方も少なくありません。
この記事では、免除科目の調べ方と、知らないと損するポイントをわかりやすく解説します。
高卒認定試験の免除科目とは？
高卒認定試験の免除科目とは、
過去に学校で履修した単位などが認められた場合に、該当科目の受験が不要になる制度です。
たとえば：
- 高校で一部の科目を修了している
- 通信制高校に在籍していた
- 過去に高認で一部科目に合格している
こうした場合、対象科目が免除される可能性があります。
つまり、すべての科目を受験する必要はないということです。
免除科目の調べ方
免除科目を調べる方法は主に3つあります。
① 成績証明書を確認する
まずは、自分が在籍していた学校から成績証明書（単位修得証明書）を取り寄せましょう。
そこに記載されている履修科目・単位が、免除判定の基準になります。
期限がある？「「単位修得証明書」の有効期限と申請方法」
② 文部科学省の基準と照らし合わせる
文部科学省では、免除対象となる科目の基準が定められています。
ただし——
ここでつまずく方が多いのが実情です。
科目名の違いや制度の変化によって、単純に一致しないケースもあり、自分だけで判断するのは意外と難しいものです。
③ 高卒認定試験の指導機関に相談する（おすすめ）
もっとも確実なのは、高卒認定試験の指導機関に相談することです。
専門的な知識を持つスタッフが履修状況を確認し、免除対象科目を整理したうえで、最適な受験プランを提案してくれます。自己判断に比べて、安心して進められる方法といえるでしょう。
免除制度を知らないとどうなる？
免除制度を知らずに受験してしまうと、本来受ける必要のない科目まで対策することになり、学習の負担が大きくなってしまいます。
限られた時間の中で効率よく合格を目指すためには、まず「どの科目を受験する必要があるのか」を正しく知ることが重要です。
免除を活用できれば、学習範囲はぐっと絞られ、結果的に合格までの道のりも短くなります。
検定による科目免除という選択肢
さらに意外と知られていないのが、英語や数学、歴史などの各種検定によって、一部科目が免除される場合があるという点です。
たとえば、英検などの資格を取得している場合、条件を満たせば英語の受験が免除されることがあります。すでに学習してきた成果を、そのまま高卒認定試験に活かせる仕組みといえるでしょう。
ただし、どの検定がどの科目に対応するのか、また免除の条件を満たしているかどうかは細かく定められています。資格を持っているからといって必ず免除されるわけではないため、事前に正確な確認が必要です。
| 免除を受けることが できる試験科目 |
名称 | 免除に必要な級 | 実施団体 |
|---|---|---|---|
| 歴史 | 歴史能力検定 |
世界史1級、 世界史2級又は世界史3級 及び 日本史1級、 日本史2級又は日本史3級 ※世界史と日本史の両方が必要です。 |
歴史能力検定協会 |
| 数学 | 実用数学技能検定 | 1級、準1級又は2級 | 公益財団法人日本数学検定協会 |
| 英語 | 実用英語技能検定 | 1級、準1級、2級、準2級プラス又は準2級 | 公益財団法人日本英語検定協会 |
| 英語検定試験 | 1級又は2級 | 公益財団法人全国商業高等学校協会 | |
| 国際連合公用語英語検定試験 | 特A級、A級、B級又はC級 | 公益財団法人日本国際連合協会 | |
| 情報 | 情報処理技術者試験 | ITパスポート試験 | 独立行政法人情報処理推進機構 |
※本表は、文部科学省が公表している
「令和7年度から（令和7年4月1日から）の免除要件」に関する資料をもとに、一部抜粋・整理したものです。
詳細は下記の公式ページをご確認ください。文部科学省｜免除要件（技能審査）について
まとめ
高卒認定試験では、免除科目の有無によって、受験計画そのものが大きく変わります。
とくに検定による免除は、自分では気づいていないケースも少なくありません。知らないまま進めてしまうと、本来必要のなかった科目に時間をかけてしまう可能性もあります。
J-Web Schoolでは、受講生一人ひとりの学習歴や取得資格をもとに、免除科目を踏まえた最適な受験プランの設計と学習サポートを行っています。
無駄な努力を減らし、効率よく合格を目指したい方は、まずは自分の状況を正しく把握することから始めてみてください。
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この記事を書いた人
J-Web School編集部
教科担当者と編集者が共同で執筆・監修し、文部科学省の実施要項など一次情報を確認のうえ掲載しています。最新の制度変更にも随時対応し、内容は定期的に更新します。
